チラシ配布のメリット

● 特定のエリアに集中してチラシを配布できる
チラシは狙ったエリアに絞って配布ができるため、地域密着型のサービスや店舗との相性がとても良いです。無駄な広告費をかけず、関心の高いターゲット層に直接届けることができる点が大きな強みです。ポスティングはいろいろな方法でエリア選定が可能です。全体に配布することも得意ですが、地域情報を活用して丁目単位であれば、ターゲットの割合に応じで、配布することも可能です。

● アナログな方法でユーザーへ接触できる
ポストに直接投函されるチラシは、手に取ってもらえる確率が高く、視覚的に訴求できるアナログな広告手法です。インターネット広告が苦手な層にも情報を届けやすく、幅広い世代にアプローチできます。WEB広告よりもチラシの方が読みやすい人は一定数いるため、オンラインとオフラインで接触することでより効果を発揮します。

● 保管してもらうことで記憶に残りやすい
チラシは手元に残るため、必要なタイミングで見返してもらいやすいという特徴があります。冷蔵庫や玄関などに貼って保管されることもあり、何度も目に入ることで記憶に残りやすくなります。また、保管されることによってポストから受け取った方だけでなく、その家に住む方々へ見てもらえる可能性が高まるため、リーチ単価は場合によってはWEB広告よりも安くなるケースも考えられます。

● 必ず接触する機会がある
WEB広告はスキップされたり無視されることがありますが、チラシはポストに入れば、必ず一度は目を通してもらえる可能性があります。短時間でも見てもらえることで、印象づけるチャンスになります。スマホやTVで見たバナー広告やCMが紙媒体でも接触することによって、より高い認知と集客効果が期待できます。

チラシ配布のデメリット

● チラシのデザイン変更には時間がかかる
チラシは印刷が必要なため、WEB広告のようにすぐに変更・配信することができません。デザインに誤字や脱字があった場合、再印刷が必要になることもあり、修正の自由度が低くなります。そのため、印刷前にしっかりと校正・チェックを行う体制を整えることが大切です。また、複数回に分けて配布する場合は、初回配布後の反応を見て次回分を調整することで、柔軟な改善が可能になります。

● ポスティングではクレームが発生することもある
ポストに投函するという性質上、ごくまれに「入れないでほしい」というクレームが発生する場合があります。ポスティング会社では、事前にチラシ投函が禁止されている物件（禁止物件）をリスト化して避けることができます。また、万が一クレームがあった場合は、迅速に謝罪し、必要であれば配布物の回収を行うことで信頼を保てます。

● 印刷コストがかかる
チラシは紙に印刷して配布するため、WEB広告とは違って印刷費用がかかります。たとえば、A4サイズのチラシであれば1部あたり数円程度ですが、配布数が数千～数万部となると、まとまったコストになります。費用を無駄にしないためにも、ターゲットに合ったエリア選定や魅力的なデザイン作りが重要です。反響が得られれば十分な費用対効果を見込めるため、事前の準備が成果につながります。

● 細かなデータの集計が難しい
チラシは紙媒体のため、WEB広告のようにクリック数や閲覧数などの詳細なデータを簡単に取ることができません。そのため、効果測定が難しいと感じる方もいるかもしれません。しかし、チラシ限定の注文番号やQRコードを記載したり、アンケートを設けたりすることで、どのくらいの反響があったのかを把握することが可能です。紙媒体でも工夫次第で効果を数値化できるので、必ず反応を測定して集客につなげましょう。

軒並み配布

軒並み配布は、もっとも一般的で広く利用されているチラシの配布方法です。ポスティング案件の7,8割は軒並み配布で実施されています。戸建てや集合住宅といった建物の種類に関係なく、配布エリア内のすべてのポストに順番に投函していきます。配布に特別な条件がない場合や、新店舗のオープンなど、迅速に広く告知したいときに適しています。たとえば、新しく店舗をオープンする際には、周辺住民に幅広く知ってもらう必要があるため、商圏内のすべての方へ告知ができる軒並み配布が効果的になります。配布にかかる時間も都内であれば10,000部程度であれば3～5営業日以内で配布可能です。（地域と案件状況によって変動します）また、大量にチラシを印刷して配布する場合でも、コストを抑えながら効率的に届けることができ、費用対効果も期待できます。どの配布方法にするか迷ったときは、まずこの軒並み配布から始めてみるのがおすすめです。

集合住宅限定配布

集合住宅（マンションやアパート）だけを対象に配布する方法です。主にサラリーマンや子育て世代が多く住むエリアに多いため、それらの層をターゲットにした業種に向いています。たとえば、カーシェアリングや月極駐車場、インターネット回線の契約、不動産関連のサービスなどでよく活用されています。ファミリー向けの物件もありますが、単身者向けや共働き世帯が多い傾向にあります。エリアによって異なりますが、軒並み配布（すべての住宅を対象にする配布）に比べると、単価はやや高めです。都内や各地の中心地であれば、マンションやアパートが多くなるため、そこまでの価格差はないので実施しやすい配布方法になります。配布対象が明確なため、無駄が少なく効率的なアプローチが可能です。費用対効果を重視する業種には特におすすめです。

戸建て限定配布

戸建て限定配布は、一戸建て住宅のみを対象にチラシを配布する方法です。集合住宅や事業,sub>事業所には配布せず、個人宅に直接届けるため、よりパーソナルな訴求が可能になります。不動産会社の分譲住宅案内や注文住宅の販売、リフォーム、外壁塗装、庭木の剪定など、戸建てに住む世帯がターゲットになるサービスに特に効果を発揮します。内容的に集合住宅では反応が見込めない場合は、この配布方法を選ぶことで無駄なくアプローチできます。配布単価は他の配布方法よりも高めで、地域によっては作業効率が下がるため、配布に時間がかかるケースもあります。特に住宅が点在している郊外や高低差のあるエリアでは、1日の配布可能枚数が限られることもあります。その分、ターゲットが明確で、反響率の高い配布手法として多くの企業が活用しています。ニーズが合えば、費用対効果の高い手段となるでしょう。

事業所限定配布

事業所限定配布は、企業やオフィスなどの事業所だけにチラシを配布する方法です。一般住宅には配らず、法人や個人事業主が入る建物を対象とするため、BtoBビジネスを展開している企業に特に適しています。対象エリアは、事業所が集中している東京23区の中心地や駅周辺、オフィス街などが中心になります。たとえば、士業（税理士・社労士など）、会議室やレンタルオフィスの運営、企業向けの清掃・備品サービス、セミナー集客、電気・ガス・水道といったインフラ関連業者など、幅広い業種で活用されています。事業所に届けることで、複数の社員や関係者の目に触れる機会があり、1枚で複数人にアプローチできるのが特長です。配布単価は通常より高めで、配布可能な地域も限られます。また、5,000～10,000部程度の配布で1～2週間の作業期間が必要です。配布先の業種の指定はできませんが、メール便や郵便よりもコストを削減したい企業にとっては効果的な手法になります。

事業所除外配布

事業所除外配布は、オフィスや店舗などの事業所を対象から外し、一般の住宅にのみチラシを配布する方法です。個人向け（toC）の商材やサービスを扱う企業に適しており、たとえば美容・健康関連、宅配サービス、学習塾、生活用品の販売など、家庭の消費者をターゲットにした業種に向いています。事業所へ配布しても反応が見込めない場合、この方法を選ぶことで無駄な配布を避け、限られた予算でも高い反響が期待できます。費用は軒並み配布と比べて1枚あたり約0.5円ほど高くなる傾向がありますが、その分、無駄打ちが減ることで結果的に費用対効果が向上するケースも多いです。この手法は、建物用途の判別がしやすくエリア選定が細かくできる東京都内などの都市部で多く採用されています。一方で、地方ではまだ実施例が少なく、対応できる配布業者も限られています。ターゲットを家庭に絞りたい場合に有効な配布手法です。

指定マンション配布

指定マンション配布は、配布先となるマンションの住所や名称、戸数が記載されたリストをご提供いただき、指定された集合住宅のみにチラシを配布する方法です。無作為な配布ではなく、ターゲットを絞って配布できるため、情報を届けたい相手に的確にアプローチできます。不動産会社やマンション管理会社からの依頼が多く、特定の物件に住む居住者へのリフォーム提案や点検のお知らせ、新規分譲の案内などで活用されています。居住者層や建物の特徴に合わせて内容を調整することで、反響率を高めることも可能です。配布対象が明確で無駄が少ないため、効率的な手法として注目されています。また、配布期間については、マンションごとの移動距離が短く、例えば同一区内で完結する場合であれば、5,000部程度の配布なら最短3日以内で完了することもあります。スピードと確実性を両立した、精度の高い配布手法です。ポスティング会社に依頼する場合、料金は移動距離や1物件当たりの合計戸数によって決まります。訪問した際に管理人様から許可が得られず、配布を断られてしまった場合でも、依頼数分のコストがかかりますので、予め覚えておきましょう。

全戸配布

全戸配布とは、特定の地域に存在するすべての世帯へ、100％のカバー率でチラシを配布する方法です。文字通り「全戸」を対象とするため、配布の精度や丁寧さが求められ、非常に高い到達率を実現できます。この手法は、特に自治体や行政からの広報物、選挙関連、地域のお知らせ、防災情報など、確実に全住民へ情報を届ける必要がある案件で採用されることが多い配布方法です。一般的な軒並み配布ではカバー率が約70％前後であるのに対し、全戸配布は100％に近い配布精度を求められるため、対応には相応の体制とノウハウが必要です。壊れているポストや禁止物件には配布は行いません。基本的には通常のポスティングサービスでは対応していないことや、条件によっては配布単価が2，3倍は必要なため、自分たちで配布する際に取り入れてみた方が良いでしょう。手間と時間がかかることから、事前の調整やスケジュール管理も重要です。配布可能かどうかはエリアごとに異なるため、必ず事前に対応可否を確認しましょう。

富裕層向け配布（YOFF）

特殊な配布方法の一つとして、富裕層向けタワーマンションへのポスティングがあります。こちらのサービスは「通常のポスティングでは投函ができないマンションにアプローチができる」というものです。株式会社アトでは「YOFF（ヨフ）」というサービスを展開しており、東京都港区と中央区の高級タワーマンションへ4万部の配布が可能です。YOFFという弊社発行の雑誌と共に宛名を付けてポスティングしています。配布単価は通常のポスティングよりも高くなりますが、メール便や郵便よりもおおよそ半分のコストで実施可能です。富裕層へ紙の広告を届けられる数少ない媒体になります。

チラシ配布に許可は必要か？

ポスティングを行う際に、基本的に特別な許可は必要ありません。法律上、チラシの配布自体は禁止されていないため、誰でも行うことが可能です。ただし、「チラシお断り」などの表示があるポストへの投函は、トラブルの原因となるため避けるべきです。また、集合住宅では管理規約によって配布が禁止されているケースもあるため、注意が必要です。地域や建物のルールを守って配布を行うことが大切になります。

ポスティング会社に任せるメリットは？

ポスティング会社に任せることで、自分で配布する手間や体力的な負担を減らすことができます。想像しているよりもポスティングは体力勝負な部分もあるので、予算があれば任せることをおすすめします。配布にかかる時間も節約できるため、本来の業務に集中できるのが大きなメリットになります。また、配布する地域の選定に関しても、過去の実績や地域データをもとに、反響が見込めるエリアを効率よく選定してもらえるため、大きなメリットになります。配布が禁止されている物件や、クレームが発生した場合の対応もすべて任せられるため安心です。

おすすめの配布方法は？

ポスティングの最大のメリットは、特定の地域を狙って効率的に広告を届けられる点です。業種や扱う商品・サービスによってターゲット層は異なるため一概には言えませんが、地域密着型のプロモーションを行いたい場合には非常に効果的です。全国平均で世帯到達率は約70％とされており、地域全体に広く情報を届けることが可能です。特別な条件がなければ、まずは低コストで広範囲に配布できる「軒並み配布」から始めてみるのがおすすめです。一方で、マンションの住民に向けた商材や、戸建て住宅に特化したサービス（たとえば外壁塗装や庭の手入れなど）を扱う場合には、「集合住宅限定配布」や「戸建て限定配布」を活用することで、より効果的にターゲットへアプローチできます。

チラシ配布は、地域密着型の集客に非常に効果的な手法です。軒並み配布・集合住宅限定・戸建て限定・事業所向け・全戸配布など、ターゲットや目的に応じてさまざまな配布方法を選べる点が大きな魅力です。費用や配布スピード、反響率を考慮しながら、最適な配布手法を選ぶことで、無駄なく効果的な訴求が可能になります。特に新店舗のオープンやエリアプロモーションでは、配布対象の精度とスピードが成果を左右します。ポスティングの特性を理解し、目的に合わせた使い方をすることで、高い効果を得ることが可能です。